履歴書を書く前に考えておくこと

履歴書を書くときは、まず「何を書くか」をじっくり考え、次に「どう書くか」を工夫することが必要だ。

それは、つまり履歴書に何をどう書けば、人事担当者に自分という人間をアピールできるか、を検討するということにほかならない。

 

自分のアピールポイントを見きわめよう

自分のアピールポイントを見きわめる上で大事なことは、「何のために就職(転職)をするのか」という目的を明確にする作業だ。スポーツでいうところの「モチベーション動機づけ)」にあたる。これがはっきりしないままでは就職·転職の成功はむずかしい。

また「市場価値」ということばがある。市場価値とは、例えば「転職市場」で、あなたという「商品がどう評価されるか、という意味だ。

さて、あなたの市場価値を簡単にチェックする方法がある。

どのような方法かというとこれまでに社内や社外の人から「ほかの部署(会社)で仕事をやってみないか」と声をかけてもらったことがあるかどうかを、振り返ってチェックしてみるのだ。一度もないようでは、あなたの評価は市場価値的にはちょっと心もとない。

もっと端的に自分の市場価値を知りたければ、民間の人材コンサルタントに相談するという方法もある。

自分の特技や技能、キャリアを申告した上で、転職した場合、どういう仕事があるのか判断を仰ぐのだ。プロの客観的な声を聞くことは大きな参考になる。

市場価値を考える上では、年齢が重要な要素になる。

一般に企業は、年齢の若い人材を評価する傾向がある。転職に関していえば、ばらつきはあるものの、35歳くらいを募集の上限とする企業が多い。35歳を過ぎると、価値が下がっていくということになる。

こうした分析に基づいて履歴書を書いていくわけだが、なるべく自分のキャリアが生きる書き方を工夫することが大切になる。

できるだけ積極的に自分の特技やキャリアをアピールしたい。そのためにも、自分はなぜ転職をしたいのか、つまり、どういう価値があるのかをじっくり自己検討することが大切なのである。

 

面接でよくある質問:仕事の信条に関する質問の必勝法

難しく考えず、仕事への思いを素直に述べよう

求人側は、自立した問題意識を持ち、自覚的に仕事に取り組める人材を求めます。そんな人材を発掘するために、「仕事の信条」を問うのです。「市場のニーズを積極的に取り入れながら……」とか「いつも新しい視点に立った発想を持つとともに」など、マニュアルに書いてあるようなことや当たり前すぎる内容だけでは、面接官を納得させることはできません。しかし、難しく考える必要はありません。ふだん仕事をしているときの取り組み方を反省しつつ、本音を素直な気持ちで言葉にしましょう。

ポイントを簡潔に述べ、説明は具体的に

ダラダラと述べても、面接官にはその信条(心情)はうまく伝わりません。どんな場合にも当てはまるのですが、話にはメリハリをつけることが大切です。例えば、「私の信条は『準備や下調べにできる限り時間をかける」です』などとポイントとなる信条をまずアピールし、さらに最近のXXに関する新商品開発会議では、プラン作成のために、関連する本を13冊読みました」などと具体的な説明で補足すれば、面接官の興味を引き出すことにつながります。

自慢げな話し方は避け、謙虚な気持ちでアピールする

いかに自分の信条に自信があるからといって、尊大な話し方では面接官のひんしゅくを買うばかりか、不誠実に見えるものです。あくまでも謙虚な話し方に終始することが、自信の現れに通じます。

 

 

人材派遣という選択もある

正社員にこだわらず、人材派遣という選択もある

正社員への転職が困難な場合、「派遣」という道もあります。最近では、自分の能力を100%発揮できる仕事に就くために、正社員を目指さず、あえて派遣の仕事を選ぶ人も増えています。自分らしく仕事をしたい、自分のスキルを伸ばしたい、自分のライフスタイルを優先したいという若い人の間で、比較的、会社内の制約の少ない派遣社員への関心が高まっています。

●派遣会社を利用するときは

派遣会社への「入社」はごく簡単です。会社を訪問し、コーディネーターの面接を受けて「スタッフ」として登録するだけ。あとは仕事の依頼が来るのを待ちますが、派遣会社は1社だけでなく数社に登録することも可能です。来た仕事が気に入れば、派遣先に出社します。条件面などで気に入らなければ断っても問題ありません。ただし、いつまでも相手を待たせず、早めに返事をするのがルールです。

●人材派遣には働く形態によって3つのタイプがある

人材派遣の形態は3種類。従来の形態に、正社員の道が開ける「紹介予定派遣」が加わりました。

①一般派遣 派遣会社に登録しておくと、スキルや条件に合った会社を紹介してくれるシステム。

②特定派遣 人材派遣会社に正社員として入社。そこから他の企業へ派遣されるというもの。

③紹介予定派遣 一定期間の派遣が終了した後、派遣先の企業がその人を正社員で雇うシステム。

 

志望会社はこうして調べる

志望会社を調べるメリットは2つある

志望会社がどんな会社か徹底的に調べることが大切です。調べるメリットは2つ考えられます。

①自分に合う会社かどうか判断できる

やりがいの持てる仕事や職場か、ある程度判断できます。

 

②面接でアピールできる

相手が欲しがる人材がわかればそれに合わせて自分をアピールできます。

会社研究をしないで採用試験を受け、見事「合格」と喜んだら、詐欺に近い業者で、3カ月もタダ働きのうえ数十万円もお金を巻き上げられたというケースもあるので、十分な注意しましょう。

 

会社が発信している情報をもれなくキャッチする

志望会社が決まったら、その会社の「会社案内」や「社内報」を入手しましょう。会社を訪問してもいいし、郵送してもらってもいいでしょう。その会社の現在、過去,将来像を読み取ることができるでしょう。また、最近は、ほとんどの会社がホームページを開設しているので、そこのチェックも必要です。同業他社のホームページもあわせてチェックしておくと、業界全体の動向がわかって有益です。

 

客観的な評価をできるだけたくさん集める

その会社の客観的な評価を見るなら、r会社四季報』(東洋経済新報社)や『日経会社情報』(日本経済新聞社)が役立ちます。株式を公開している会社であれば、業績や経営の安定度などがわかります。また、生の情報を集めるなら、人脈を利用し、その会社との取引先などに話を聞くのも有効です

 

転職のイロハ:業界情報はこうして集める

●未経験の業界への転職では、事前の情報収集が不可欠

同じ業界への転職なら、どんな仕事なのかおおよそ理解できているでしょうが、異なる業界への転職となるとこれまでの「常識」が通用しないことがあります。例えば休日。これまでの業界は土日休み・完全週休2日だったのが、土日勤務·深夜勤務が当たり前の業界もあります。志望する業界の将来性、勤務形態、平均的な待遇などを事前に調べて応募するといいでしょう。

 

転職エージェントに聞く

業界の知識を深めるには、まずは転職エージェントに聞くのが一番でしょう。

彼らは求人ごとに詳細な情報を持っています。どのような背景でこの求人がなされているのか、該当企業はどのような状況なのか、今までに内定を勝ち取ったのはどのような人材なのかといったことを事細かに知っています。

したがって、転職エージェントを利用しない手はないと思います。なお、転職エージェントのおすすめは色々なネット情報でも探せます。

 

●業界の研究書や業界紙に目を通しアウトラインを把握する

その他にも、最近数多く出版されている『建築業界がわかる本』『流通業界のすべて」といった研究書も業界知識を深めるには有効です。ざっとでも目を通すと、業界のしくみや仕事の内容が見えてきます。

また、図書館に行き、新聞の経済面を過去1年くらい拾い読みするのも有効です。時間をかけてじっくり研究するなら、専門誌や業界紙を定期購読する方法もあります。

●その業界で働く先輩や知人を訪ねて話を聞くのも有効

活字以上に有益なのが生の情報です。その業界に知り合いがいたら、一度会って話を聞くといいでしょう。親しい間柄なら、その業界で働くメリット、デメリットなど率直なアドバイスをしてくれるかもしれません。運がよければ、その知人から別の知人へと紹介を受けているうちに求人情報と出合う可能性もあります。まず人脈を頼りに、積極的に知人を訪ねることが大切です。

 

インターネットで企業·業界を研究する

まず、気になる会社のホームページをチェックする

インターネットによる会社研究の第一歩は、その会社がホームページを開いていたら、まずそこにアクセスすることです。会社名で検索することは可能ですし、上場している会社なら『四季報』を見ればわかります。志望する会社の細部までチェックしたら、次はグループ会社、ライバル会社のホームペジと情報の枠を広げていくと、将来性や業界での位置などが見えてきます。

扱う商品·製品の基礎知識を身につけるのに役立つ

ホームページでその会社の扱い品目がわかったら、その商品·製品の特徴をインターネットで下調べしておくと面接のときに有利です。例えば、機械の部品メーカーであったら、その部品について、大学などの研究機関のホームページをチェックしておくといいでしょう。「専門知識はないが」と断ったうえで、その部品の優れた点、将来性などについての感想を述べれば、グッと印象が良くなります。

経済·企業の専門サイトをチェックしておく

景気の動向や予測など、経済に関する情報を提供しているサイトは豊富です。株価の変動などを通して、企業の評価や関連情報を提供しているサイトもあります。また、その会社に関係する省庁のホームページをチェックすると役立つことがあります。

新聞社や求人情報誌などの求人情報サイトでも、しばしば業界研究に役立つ情報が紹介されます。