履歴書を書く前に考えておくこと

履歴書を書くときは、まず「何を書くか」をじっくり考え、次に「どう書くか」を工夫することが必要だ。

それは、つまり履歴書に何をどう書けば、人事担当者に自分という人間をアピールできるか、を検討するということにほかならない。

 

自分のアピールポイントを見きわめよう

自分のアピールポイントを見きわめる上で大事なことは、「何のために就職(転職)をするのか」という目的を明確にする作業だ。スポーツでいうところの「モチベーション動機づけ)」にあたる。これがはっきりしないままでは就職·転職の成功はむずかしい。

また「市場価値」ということばがある。市場価値とは、例えば「転職市場」で、あなたという「商品がどう評価されるか、という意味だ。

さて、あなたの市場価値を簡単にチェックする方法がある。

どのような方法かというとこれまでに社内や社外の人から「ほかの部署(会社)で仕事をやってみないか」と声をかけてもらったことがあるかどうかを、振り返ってチェックしてみるのだ。一度もないようでは、あなたの評価は市場価値的にはちょっと心もとない。

もっと端的に自分の市場価値を知りたければ、民間の人材コンサルタントに相談するという方法もある。

自分の特技や技能、キャリアを申告した上で、転職した場合、どういう仕事があるのか判断を仰ぐのだ。プロの客観的な声を聞くことは大きな参考になる。

市場価値を考える上では、年齢が重要な要素になる。

一般に企業は、年齢の若い人材を評価する傾向がある。転職に関していえば、ばらつきはあるものの、35歳くらいを募集の上限とする企業が多い。35歳を過ぎると、価値が下がっていくということになる。

こうした分析に基づいて履歴書を書いていくわけだが、なるべく自分のキャリアが生きる書き方を工夫することが大切になる。

できるだけ積極的に自分の特技やキャリアをアピールしたい。そのためにも、自分はなぜ転職をしたいのか、つまり、どういう価値があるのかをじっくり自己検討することが大切なのである。

 

人材派遣という選択もある

正社員にこだわらず、人材派遣という選択もある

正社員への転職が困難な場合、「派遣」という道もあります。最近では、自分の能力を100%発揮できる仕事に就くために、正社員を目指さず、あえて派遣の仕事を選ぶ人も増えています。自分らしく仕事をしたい、自分のスキルを伸ばしたい、自分のライフスタイルを優先したいという若い人の間で、比較的、会社内の制約の少ない派遣社員への関心が高まっています。

●派遣会社を利用するときは

派遣会社への「入社」はごく簡単です。会社を訪問し、コーディネーターの面接を受けて「スタッフ」として登録するだけ。あとは仕事の依頼が来るのを待ちますが、派遣会社は1社だけでなく数社に登録することも可能です。来た仕事が気に入れば、派遣先に出社します。条件面などで気に入らなければ断っても問題ありません。ただし、いつまでも相手を待たせず、早めに返事をするのがルールです。

●人材派遣には働く形態によって3つのタイプがある

人材派遣の形態は3種類。従来の形態に、正社員の道が開ける「紹介予定派遣」が加わりました。

①一般派遣 派遣会社に登録しておくと、スキルや条件に合った会社を紹介してくれるシステム。

②特定派遣 人材派遣会社に正社員として入社。そこから他の企業へ派遣されるというもの。

③紹介予定派遣 一定期間の派遣が終了した後、派遣先の企業がその人を正社員で雇うシステム。

 

インターネットで企業·業界を研究する

まず、気になる会社のホームページをチェックする

インターネットによる会社研究の第一歩は、その会社がホームページを開いていたら、まずそこにアクセスすることです。会社名で検索することは可能ですし、上場している会社なら『四季報』を見ればわかります。志望する会社の細部までチェックしたら、次はグループ会社、ライバル会社のホームペジと情報の枠を広げていくと、将来性や業界での位置などが見えてきます。

扱う商品·製品の基礎知識を身につけるのに役立つ

ホームページでその会社の扱い品目がわかったら、その商品·製品の特徴をインターネットで下調べしておくと面接のときに有利です。例えば、機械の部品メーカーであったら、その部品について、大学などの研究機関のホームページをチェックしておくといいでしょう。「専門知識はないが」と断ったうえで、その部品の優れた点、将来性などについての感想を述べれば、グッと印象が良くなります。

経済·企業の専門サイトをチェックしておく

景気の動向や予測など、経済に関する情報を提供しているサイトは豊富です。株価の変動などを通して、企業の評価や関連情報を提供しているサイトもあります。また、その会社に関係する省庁のホームページをチェックすると役立つことがあります。

新聞社や求人情報誌などの求人情報サイトでも、しばしば業界研究に役立つ情報が紹介されます。